ホームお客様の声東京ガス畔柳智純さん

そこにあるだけで地域への想いが伝わるものを。

TOMOZUMI
KUROYANAGI

畔柳智純

東京ガス株式会社　再生可能エネルギー事業部（*2021年10月現在）

地域に根差すために

福井県で事務所を開設するために動き出したのは2021年4月。
地域に根差したメッセージ性のある事務所をテーマに掲げ内装を検討していた時にCARBON STOCK FURNITUREを知りました。

「都市を森林の貯蔵庫に還す」をコンセプトに掲げるCARBON STOCK FURNITUREが持つ、「地域の木材を使用する」という特性は森林との繋がりを感じられ、これから始まる関係を示唆するものになると強い興味を持ちました。大気中のCO₂を固定させた木材を使用することで、CO₂を家具として貯蔵できるようになる。そうしてオフィスが森と同じ役目を果たし、あるだけで地域貢献になる家具というコンセプトは未来を感じさせるものです。

その後、東京都が運営する国産木材の魅力発信拠点「MOCTION」で実物を拝見しました。強い存在感、木の温もり、そして固定したCO₂の印字により可視化される明確なメッセージはとてもインパクトがあり、私が考えていた「地域に根差したメッセージ性のある事務所」を伝えるツールとして力のあるものだと感じました。

コンセプトには大変魅力を感じていましたが、木の家具が映えるようデザインされた「MOCTION」と違い、一般的なオフィスビル内の事務所である白い壁紙とブルーのカーペット、明るい蛍光灯の元に置いた時、CARBON STOCK FURNITUREの良さが伝わるのかは大きな不安でした。その時、東京ガスコミュニケーションズさんがご提案してくださったのが、CGで表現されたCARBON STOCK FURNITUREが設置された室内のイメージでした。当社の要望を踏まえて、サイズやどの家具を選ぶと良いのかなど、目でみて確認できたのでイメージがつかみやすく導入までの道のりはスムーズに進みました。

事務所は単に業務を行う場所ではなく、地元や行政の方など関係者にお越しいただき、東京ガスの可能性をお伝えする場所になることを目指しています。そのため執務スペースとは別に応接スペースを必ず作りたいとお伝えしていました。そこでご提案いただいたのは標準的な背もたれのないベンチタイプの椅子ではなく、落ち着いて話ができるソファタイプの椅子でした。組み替えて自由に形を作ることができるのは、CARBON STOCK FURNITUREの面白みの1つですね。またクッション部分のファブリックも床のカラーに合わせたブルーを提案いただき、とても調和がとれています。当初心配していたオフィス空間との調和もとれ納得のいくスペースができたと思います。

地域貢献を
具現化するファニチャー

「MOCTION」では気がつかなかった嬉しい副産物として「木の香り」があります。切り出した木材をそのまま使っているので、強くさわやかな香りが事務所を満たしてくれます。

朝、ドアをあけると胸いっぱいに広がる香りには毎日癒されていますね。

先日行政の方にCARBON STOCK FURNITUREの導入についてご紹介したところ興味をもっていただき、次回打合せを福井事務所で行うことになりました。「福井県産の木材を使用しています」と伝えると笑顔で優しいお声がけをいただけます。明確なコンセプトと地産地消を目の前で確認できるプロダクトとして強いメッセージ性があると確信しました。

CARBON STOCK FURNITUREを導入すること自体が地域貢献に直結するものなので、当社だけではなく地元の行政や地域にもPRできればと考えています。福井県に根ざし、地域を盛り上げることで新たな事業の発展に繋がるでしょう。

東京ガスだからできる
サスティナビリティ

長期安定的にクリーンなエネルギーを供給することが、当社のミッションだと考えています。その中で、再生可能エネルギーの普及拡大は重要視されています。

再生可能エネルギーとは「太陽光・風力・地熱・中小水力・バイオマス」といった自然の中で常に存在するエネルギーを指します。「エネルギーが枯渇しない」「立地を選ばずどこにでもある」「温室効果ガスを排出しない」と3つの特徴がありますが、自然環境へのインパクトを最小化しつつ、再生可能エネルギーと地域が共存共栄するような取組みを今後も目指していきたいと考えています。またインパクトの中で発生する木材の活用としてCARBON STOCK FURNITUREは大きな力になると思います。シンプルだから続けられるプロダクトとして注目しています。

自社の2020-2022年度マテリアリティ（重要課題）として「天然ガスを扱うリーディングカンパニーとして、安定供給、エネルギーへのアクセスを確保しつつ、CO₂ネット・ゼロへの移行をリードし顧客価値を創造し続ける」と特定しました。大きな目標ですがこの取り組みは地域、事業の発展に繋がると信じて進んでいきたいと思います。

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